海外投資家が狙う本命銘柄！海外売上高比率が高い企業は？

U-NEXTで見た『日経マネー』2023年9月号に「海外投資家がこれから狙う本命銘柄」という特集がありました。

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・低PBRの大型株
・海外投資家の保有比率が高いor高まっている
・海外売上高比率が高い

という３つの視点が紹介されていました。

この記事では、この3つの視点のうち、「海外売上高比率が高い」として注目されていた企業を紹介します。

■海外売上高比率が高い企業はパフォーマンスが良好？！
■紹介されていた6銘柄
■おわりに

■海外売上高比率が高い企業はパフォーマンスが良好？！

少子高齢化、人口減少が進む日本。

日本の中だけでビジネスを広げていくには限界があります。

今後ますます重要になってくるのが海外展開。

為替が円安ということもあってか、2023年3月末からの騰落率をみると、海外売上高比率が高い企業の株価パフォーマンスが良好です。

海外売上高比率が高い銘柄として注目されていた6銘柄を紹介します。

■紹介されていた6銘柄

紹介されていた6銘柄は以下の通りです。

・竹内製作所（6432）
・西本Wismettacホールディングス（9260）
・日本金銭機械（6418）
・レオン自動機（6272）
・トプコン（7732）
・東洋水産（2875）

2023/9/12（火）時点の各社の株価、PBRなどは以下の通りです。

「マルちゃん」や「赤いきつねうどん」でおなじみの東洋水産は個人的にも注目している企業の一つです。

2023年3月決算を競合の日清食品HDと比較した記事も書いていますので、よろしければご参照下さい。

【決算書比較】日清食品HDと東洋水産、あなたはどちらがお好み？（2023年3月期）

海外即席麺事業が好調で増収増益。
売上高に占める海外比率は41%、営業利益に占める比率は65%と、海外事業が牽引しています。

投資単価が大きく手を出しにくい面はありますが、PERは15倍前後と割高ではありません。
将来的に株式分割すれば、狙っていきたいと考えている銘柄の一つです。

各社へのコメントは以下の通りです。

・竹内製作所（6432）

小型建機メーカー。ミニショベルなどの建設機械を製造・販売。
海外売上高比率は9割越え。
2024年2月期は前期比5.6%の増収、同7.6%の最終増益を見込む。
欧米の製品需要は好調。
部品不足が足を引っ張るも、値上げや円安は追い風。
「特定分野で高シェアを誇り、安定した需要が見込める。想定為替レートも現状よりも円高な水準で、行跡の上振れ余地もありそう」

・西本Wismettacホールディングス（9260）

日本食卸売りの大手。
米国などの海外で、日本の食品や食材を卸売り販売する。
2023年1～3月期のアジア食グローバル事業は、北米での販売が堅調。
同事業の売上高は前年同期比で19.8%増加した。
海外売上高比率は79.6%。
「コロナ禍後の人流回復で、レストランなど外食向けの販売はまだ伸びる余地ありそう。海外での日本食の定着は、長期的な需要増につながる」

・日本金銭機械（6418）

貨幣処理機大手。
カジノ用紙幣識別機で世界トップ。
海外売上高比率は7割越え。
北米向けが最も大きい。
2024年3月期は前期比13.2%の増収、同65.0%の最終減益を見込む。
長期契約案件においてコスト高の価格転嫁で難航。
「カジノの貨幣処理機は参入障壁の高い分野。今後の旅行シーズンでは人流の戻りが期待できる。長期ではセルフレジ向けの販売の伸びに期待」

・レオン自動機（6272）

食品製造機械メーカー。
和菓子・洋菓子やパン製造などで中身を包み込む際に使用する包あん機で高シェア。
海外売上高比率は6割超。
2023年3月期は、米国の食品製造事業が2期ぶりに黒字を確保。
24年3月期は前期比1.3%の減収を見込む。
「ニッチトップ企業という強みを持ち、食品製造分野での省人化のニーズもとらえている。米国での人件費の高騰も追い風になりそう。」

・トプコン（7732）

測量機が主力。
測量検査装置や眼科医療機器を製造・販売。
光学技術を基盤としてヘルスケア、農業、建設の分野で製品を開発。
海外売上高比率は約8割。
世界経済の停滞を見込み、2024年3月期は減収減益の予想。
「建設業では時間外労働の上限規制が適用される『2024年問題』が間近に迫る。省人化を実現する同社製品のニーズは中長期で高まりそう」

・東洋水産（2875）

「赤いきつねうどん」などの「マルちゃん」ブランドで知られる、即席麺の大手メーカー。
海外即席麺事業の売上高比率は約4割。
2024年3月期の売上高は前期比6.9%増、純利益は同25.3%増を予想。
「物価高では低価格帯商品の需要が高まるので、海外のインフレはむしろ追い風に。多少値上げしても消費者がついてくるので価格転嫁しやすい」